15日のヨーロッパ、それにアメリカの株式市場は、通貨安に見舞われているトルコが有効な対策が打ち出せていないなどとして先行きに対する不安感が広がり、株価はいずれも値下がりしました。
アメリカとの対立などから通貨安が続くトルコですが、15日、報復措置としてアメリカからの輸入品の関税を引き上げるなど関係改善に向けた動きは見えていません。
この間、トルコの通貨リラが買い戻される動きもありましたが、15日のヨーロッパの株式市場は先行きに対する不安感が広がり、売り注文が先行しました。
ロンドン株式市場は前の日に比べて1.5％、ドイツのフランクフルト市場も1.6％の大きな値下がりとなりました。
ニューヨーク株式市場も、ダウ平均株価の値下がり幅は一時、1.3％にあたる330ドルを超え、２万5000ドルを割り込む場面もありました。
その後、買い戻す動きもあり、終値は前の日に比べて137ドル51セント安い２万5162ドル41セントでした。
市場関係者は「一部の企業決算が市場予想を下回ったという要因もあったが、事態打開の動きが見えない中でトルコ経済が悪化する懸念が強まっている」と話し、トルコの通貨安をきっかけに世界の株式市場は不安定な状況が続いています。
-- NHK NEWS WEB
