世界最大規模のモーターショーがアメリカで始まり、トランプ次期大統領がアメリカに雇用を取り戻すと訴える中、各社のトップは投資や雇用でアメリカ経済に貢献していることをアピールする姿が目立っています。
アメリカ中西部のデトロイトで９日に始まった「北米モーターショー」には、世界の３０を超えるメーカーのブランドが出展し、トップみずからが新型車の発表会を開きました。
この中で、トヨタ自動車は今後５年間にアメリカでおよそ１兆１６００億円の投資を計画していることを明らかにしたほか、ホンダも発表した新型車は開発の段階からアメリカで手がけたことを強調するなど、雇用を生み出し、アメリカ経済に貢献していることをアピールしました。
メキシコで計画していた新工場の建設を取りやめたフォードのマーク・フィールズＣＥＯは記者団に対し、「トランプ氏はビジネスにとって正しいことをやっている。アメリカの製造業の環境はもっとよくなるし、経営判断をするうえでも政策を考慮していく」と述べ、アメリカに雇用を取り戻すと訴えているトランプ氏の方針を支持する考えを示しました。
一方、トランプ氏にメキシコでの生産を名指しで批判されたＧＭ＝ゼネラル・モーターズのメアリー・バーラＣＥＯは「将来の生産をどこに配分するかは時期尚早なのでコメントできないが、会社や従業員、車を作り販売している国にとって正しい判断をしたい」と述べ、生産体制については慎重に検討する必要があるという見方を示しました。
モーターショーはメーカーが最新技術や新型車を華々しく披露する場ですが、トランプ次期大統領の就任を間近に控えた今回のショーはトランプ氏に揺さぶられる自動車業界を色こく反映する形となっています。
-- NHK NEWS WEB
