現金を使わずにＱＲコードなどを読み取って買い物ができる「スマホ決済」をめぐって、各社のサービス競争が激しくなっています。
ＱＲコードやバーコードを使った決済は買い物客がスマートフォンで表示するコードを店舗側が読み取ったり、店舗側が示したコードを買い物客が読みとることで支払いをします。
ＱＲコードなど利用した決済サービスで先行する「楽天」は一定の売り上げのある店舗には端末の導入費用を実質無料にしていて、今月からは宅配ピザの「ピザーラ」が全国およそ200店舗で導入しました。
また「ＬＩＮＥ」の決済サービスは、利用できる店舗や自動販売機が先月末の時点で９万4000か所と、ことしに入っておよそ４倍に増えていて、今月からは老舗デパート「阪急阪神百貨店」も導入しました。今月からは小規模な店舗向けに開発した決済アプリを導入した場合、手数料を３年間無料にするキャンペーンも始めました。
「ＬＩＮＥＰａｙ」広報担当の上岡真由さんは「各社が参入して競争は激しくなっている。ＬＩＮＥならではのメッセージ機能や客とのつながりにひも付けて加盟店にアピールしたい」と話していました。
「ソフトバンク」と「ヤフー」は新会社を設立し、この秋からＱＲコードなどを使った決済サービスを始めます。インドの電子決済大手と提携し技術面を強化するとともに特定の方式を導入した店舗は手数料を３年間無料にします。
新会社「ＰａｙＰａｙ」の中山一郎社長は「参入は少し遅くなったが、３つの事業者が組むことで十分取り戻せると思っている。多くの方にキャッシュレスの利便性を体験してもらいたい」と話していました。
このほかにも「ＮＴＴドコモ」がことし４月に参入したほか、「ＫＤＤＩ」や「ゆうちょ銀行」も参入を予定しています。
参入が相次ぎ競争が激しくなることでサービスの向上や手数料の引き下げが期待されますが、会社ごとにＱＲコードの読み取り形式などが異なっていて、消費者には利用しにくいことが普及の課題になっています。
-- NHK NEWS WEB
