中部電力に関する報道・資料へのリンクを新着順で掲載しています。
2010年のバンクーバー五輪に挑む「チーム青森」の取材をきっかけに、9シーズンにわたって、誰よりも多く、そして深く、カーリングというスポーツの現場を取材してきたと自負する竹田聡一郎氏。海外での大会にも何度
フリーランスはだめ？平昌五輪の取材めぐりライターが嘆き - ライブドアニュース
http://news.livedoor.com/article/detail/14286293/
中部電力とＩＴ大手のインターネットイニシアティブ（ＩＩＪ）は6日、ＩｏＴ（モノのインターネット）サービスを行う新会社を4月に設立すると発表した。家庭向けＩｏＴ事業を展開する電力・ガス会社や不動産会社向けに、サービスを提供する。（2018/02/06-18:39）
中部電、ＩＩＪと新会社＝家庭向けＩｏＴサービスを提供：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2018020601134&g=eco
中部電力は24日、国立研究開発法人の情報通信研究機構（ＮＩＣＴ）、ＰｗＣサイバーサービス（東京）と、サイバー攻撃の予兆を検知する技術の向上を目的とした共同研究を始めたと発表した。期間は2019年3月まで。各システムの通信履歴を効率良く確認し、不審な通信を識別する技術の向上を図る。（2018/01/24-16:08）
中部電、ＮＩＣＴらとサイバー攻撃の予兆検知で共同研究：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2018012400937&g=eco
沖縄を除く大手電力9社は24日までに、送配電事業で広域連携を検討する方針をまとめた。2020年4月にまず中部電力、北陸電力、関西電力の3社で試験的に運用を始める。太陽光や風力といった発電量の変動が大きい再生可能エネルギーの導入拡大などを踏まえ、安定供給に必要な需給調整の運用で連携し、コストの抑制を図る。 電力を安定供給するには需要と供給を一致させて周波数を調整する必要がある。再生エネの拡大で需給調整のニーズは高まっている。国は20年度に需給調整用の電力を売買する「需給調整市場」を創設する方針。
大手電力、送配電で広域連携＝20年に3社で試験運用：時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2018012401098&g=eco
